不動産系SEO対策で上位表示を実現した手法、ポイントを紹介

投稿日:2024.04.01

不動産系SEO対策で上位表示を実現した手法、ポイントを紹介

弊社デジタルトレンズでは、「不動産投資 口コミ」で検索した際に1位に表示されている(2024年3月27日現在)サイト「smile」を自社メディアとして保有しており、運営しています。

このメディアを成功させるまでに培ったノウハウ、さらに、不動産系メディアを含む合計1,000社を超えるご支援実績で得た知見を活かした、不動産系メディアにおけるSEO対策のポイントについて解説します。

この記事をご覧になっている人の中には、これから不動産系メディアでSEO対策を行うことを考えているが、何から手を付けて良いか分からない、また、すでにSEO対策を行っているが、なかなかお問い合わせに繋げることができないという不動産企業の担当者もいるのではないでしょうか?

大手ポータルサイトのメディアでは、多くの物件を掲載しており、後発のサイトで流入を伸ばしていくためには、より戦略的なSEO対策が求められます。

下記は、某不動産メディア(A)の流入実績です。

(某不動産メディア(A)の流入実績,弊社実績ではありません)

上記の不動産メディアは、物件数が多く、適切なSEO対策を行っているため、流入が伸び続けています。

一方、下記は、某不動産メディア(B)の流入実績です。

(某不動産メディア(B)の流入実績,弊社実績ではありません)

上記の不動産メディアは、SEO対策を実施しておりますが、2023年10月6日に行われたGoogleのコアアップデートをきっかけに流入数が減少し続けています。

これらのサイトには一体どのような違いがあるのでしょうか?

本記事では、不動産メディアにおける流入を伸ばしていくために必要なポイントについて詳しく解説します。

これから不動産メディアでSEO対策を行っていきたいと考えている人や流入を獲得できずに悩んでいる人は、これからの方向性を決めるのに役に立つ内容になっていますのでぜひ最後までご覧ください。

 

不動産業界のSEO市場を解説

まず初めに、不動産業界におけるSEO市場を解説します。

出典:総務省統計局 平成30年「住宅・土地統計調査」

平成30年に総務省が調査した住宅・土地統計調査によると、借家数の総住宅数に占める割合は35.6%であり、借家数は年々増加しています。

借家数が増えている主な理由として、高齢化が進み、相続対策としてマンションやアパートを建てる人が増加していることや、昨今の不動産投資ブームなどが挙げられます。

また、リモートワークをするために賃貸物件を探している人や単身者が増加していることなどにより、借家数の増加とともに、賃貸物件の需要も高まっています。

加えて、athomeによると賃貸物件を探す際、7割以上のユーザーがインターネットを通じて物件を探しているとの報告もあります。

これらのことから、不動産業界におけるSEO対策の重要性は増してきていると言えるでしょう。

 

不動産メディアでSEO対策を行う3つのメリット

不動産メディアがSEO対策を実施することで具体的にどのようなメリットを得られるでしょうか。

不動産メディアでSEO対策を行うメリットとして以下の3つが挙げられます。

それぞれのメリットについて詳しく解説していきます。

信頼できる不動産企業であると思ってもらえる

一つ目のメリットとして、信頼できる不動産企業であると思ってもらえることが挙げられます。

ユーザーは、上位表示されているサイトを信頼しやすいです。

賃貸を探している人が検索するであろうキーワードを対策し、上位表示させることができれば、より多くのユーザーの目に触れる回数も多くなると同時に信頼性も獲得できます。

さらに、不動産企業が多くのユーザーやオーナー、不動産管理会社などと関わってきたことで知りえた情報を独自の視点から解説・発信することで、具体性や独自性が増し、ユーザーから信頼を獲得することができるでしょう。

<一人暮らしを希望するユーザーに向けた発信例>
「20代の一人暮らしの家賃相場は?」
「一人暮らしにおすすめの間取りは?」
「一人暮らしにかかる水道光熱費は?」
「一人暮らしの冷蔵庫の大きさは?」

このように、ユーザーの求める情報を発信し続けることで、ユーザーから信頼を得ることができます。

賃貸住宅を契約する際は、決して安くない料金を支払うため、ユーザーは、より信頼できる企業と契約を結びたいと考えています。

このため、不動産メディアにとって信頼性を高められることは非常に大きなメリットと言えるでしょう。

潜在顧客にもアプローチできる

今すぐ引っ越しを予定していないが、これからする可能性がある潜在顧客にアプローチできることもメリットとして挙げられます。

例えば、以下のような人が潜在顧客として考えられます。

上記のような人に対してアプローチするために、それぞれに合わせたキーワードを見つけ、継続的に対策していくと、将来引っ越しするときに自社のサイトを思い出してもらえます。

これからコンテンツを対策していく不動産メディアであれば、大手ポータルサイトが対策していないロングテールキーワードなどを対策しても良いでしょう。

資産性が高く中長期的にはコストパフォーマンスが高い

不動産メディアがSEO対策を行っていくメリットとして、資産性が高く、中長期的にはコストパフォーマンスが高いことも挙げられます。

SEOを意識したコンテンツを作成すれば、長期間その価値を持ち続け、一度記事を作成すれば、継続的にトラフィックを生み出します。

Web広告であれば、月に数十万円~数百万円の費用をGoogleに支払えば、すぐに上位表示され、トラフィックを生み出すことができますが、広告を表示し続けるためには、費用を支払い続ける必要があります。

SEO対策を行う場合は、コンテンツの作成費用(1.5万円~/1記事)を支払い、適切なSEO対策を行えば、Googleの検索結果に表示し続けます。

このように、SEO対策は、不動産メディアにとって資産性が高く、中長期的に見てコストパフォーマンスが高い施策と言えるでしょう。

 

不動産メディアでSEO対策をする際に重要な4つのポイント

ここでは、不動産メディアでSEO対策をする際に重要な4つのポイントについて紹介します。

お問い合わせにつながりやすい検索キーワードを対策する

1つ目のポイントは、お問い合わせに繋がりやすいキーワードから対策することです。

下記は、ユーザーが検索するキーワード(検索クエリ)の種類を①Knowクエリ、②Doクエリ、③Buyクエリ、④Goクエリに分けた表です。

 

①Knowクエリ(情報収集)

潜在層のユーザーが検索することが多いKnowクエリの月間検索ボリュームは大きく、「賃貸」「不動産」「中古マンション」などが含まれます。

この検索クエリは、全国のユーザーを対象としているため、エリア商圏が決まっている不動産企業が対策しても、直接お問い合わせにつながる可能性は低いです。

一方、suumoやathomeといった大手ポータルサイトが対策するには向いていると言えます。

②Doクエリ
Doクエリは、既に引っ越しを検討している顕在層/順顕在層が検索するキーワード、「一人暮らし 間取り」「引っ越し 準備」などが含まれますが、こちらも①Knowクエリ同様、全国ユーザーを対象としているため、直接お問い合わせにつながる可能性は高くはありません。

しかし、検索ボリュームが①Knowクエリほど大きくないことや上位表示できれば、ユーザーから信頼を獲得できることから、対策を講じても良いでしょう。

③Buyクエリ
Buyクエリは、既に引っ越しを検討しているかつ住居エリアが決まったユーザーが検索するクエリであるため、最優先で対策するべきキーワードです。

このクエリには、「地域×賃貸」や「地域×不動産」「地域×中古マンション」などが含まれます。

対策する地域名は、都道府県や市区町村がありますが、「東京×不動産」「神奈川県×中古マンション」などの都道府県での対策は、対象とするユーザーが広域となるため、大手ポータルサイトが上位表示される可能性が高いです。

一方、「新宿区〇丁目×賃貸」「中野駅×賃貸」など、より小域のキーワードであれば、上位表示される可能性がありますので、積極的に対策するようにしましょう。

加えて、自社の得意としている不動産があれば、さらに「新宿区〇〇×賃貸×ペット可」なども対策することをおすすめします。

④Goクエリ
自社名検索するユーザーは、お問い合わせにつながる可能性が非常に高いです。

自社のサイトで不動産を探したいと考えるユーザーが検索する可能性が高いからです。

ユーザーが自社名を検索した際に、検索結果のトップに表示されるよう対策を施し、サイトに確実に誘導しましょう。

さらに、サイトに訪れたユーザーがストレスなく情報を得られるよう、サイト構造を見直し、使いやすく整備しましょう。

このように、①Knowクエリ、②Doクエリ、③Buyクエリ、④Goクエリにクエリを選別し、優先順位を決めてから対策を行いましょう。

適切な内部リンクの設計をする

2つ目のポイントは、適切な内部リンクを設計することです。

適切な内部リンク設計をすることができれば、流入したユーザーを回遊させることができます。

例えば、先述した「地域名(広域)×賃貸」では、大手ポータルサイトに勝つことが難しいため、大手が対策していない、または大手に勝つことができる可能性のあるキーワード「〇〇駅×賃貸」などで流入を図ります。

その後、上位表示が難しい「地域名(広域)×賃貸」のページに内部リンクを繋ぎ、誘導することができれば、より多くの物件を紹介することができ、お問い合わせにつながる可能性が高まります。

さらに、適切に内部リンクを繋ぐことで、下記のメリットも得られます。

このように、内部リンクを適切に設計することには、さまざまなメリットがあります。

下記では、内部リンク設計の効果的な方法について紹介していますので、ぜひ参考にしてください。

不動産系メディアなど類似性の高いサイトから被リンクをもらう

ポイントの3つ目は、不動産系メディアと類似性の高いサイトから被リンクをもらうことです。

被リンクを獲得するとGoogleからの信頼性と権威性が高まり、SEOで重要な指標となるドメインパワーを高めることができます。

例えば、下記は、「新宿×賃貸」で検索したときの検索順位別のドメインランクを示した表です。

検索順位別のドメインランクを比較すると、「1位~5位」の平均が82、「6位~10位」が77、「11位~15位」が68、「16位~20位」が62となっています。

このように、ドメインランクが高いサイトが上位表示される傾向があり、ドメインランクを高める施策を行うことも大切です。

以下では、ドメインパワーを高めるための良質な被リンクを獲得する方法を紹介していますので、ぜひ参考にしてください。

参考:被リンクとSEOとの関連性とは?上質な被リンクを得るための方法を解説

Googleマイビジネスプロフィールを登録する/充実させる

最後に、Googleマイビジネスプロフィールを登録する/充実させることもポイントです。

ローカル検索での可視性を高め、潜在顧客と直接つながる機会を増やすために重要です。

また、営業時間、連絡先、サービス内容を始め、自社のキャンペーン情報や店舗写真の活用が可能となり、自社を最大限アピールすることができます。

さらに、顧客レビューや質問に丁寧に対応することでユーザーの信頼性を高め、来店につなげることができるでしょう。

 

SEO対策会社に任せるという手もある

SEO対策のポイントが分かっても実際にどのように実行すれば良いか、何から手を付ければ良いか分からないという人も多いのではないでしょうか。

検索結果の上位表示を目指すには、少なくとも半年以上の時間がかかるため、間違った方向で進んでしまうと、労力が無駄になってしまうことも少なくありません。

そこで、不動産系メディアのSEO対策をSEOの専門会社に依頼する選択肢も検討してみてはいかがでしょうか?

SEOの専門会社に依頼するメリットには、以下が挙げられます。

また、Googleは、コンテンツにおける内容の専門性や執筆者の権威性、専門性も重視しています。

弊社デジタルトレンズは、不動産業界に強いライターを多数紹介できることがポイントです。

具体的には下記のようなライターをアサインすることができます。

・ライターA
宅地建物取引士の資格を保有しており、不動産や家具、建築を中心に執筆してきた。執筆実績は500本以上。

・ライターB
プライム上場企業の地方銀行に30年以上勤め、宅地建物取引士や行政書士、証券外務員1種などの資格を保有している。法律、相続、不動産に関する記事執筆を得意としており、通算300以上の執筆実績を持つ。

・ライターC
不動産会社、金融機関、生命保険会社に勤めた経験を持ち、宅地建物取引士、賃貸不動産経営管理士、相続支援コンサルタントなどの資格を保有。不動産に関する記事を100本以上執筆した実績を持つ。

SEO対策会社を上手く活用し、不動産メディアで効率的かつ効果的なSEO対策を行ってみてはいかがでしょうか。

 

まとめ

この記事では、不動産系メディアが、SEO対策を行うメリットやポイントについて解説しました。

適切なSEO対策を行うことができれば、これから始める場合でも流入を増やし、お問い合わせにつなげることができます。

もし、不動産系メディアのSEO対策を外部委託することを考えている人は、ぜひ弊社デジタルトレンズへお問い合わせ下さい。

弊社では、不動産系メディアを含む合計1,000社を超えるご支援実績があり、今までに得た知見をもとに、そのメディアに合った適切な施策を実施して参ります。

弊社にお問い合わせいただければ、貴社の課題感をもとに貴社に合ったSEO対策の施策内容を無料でご紹介させていただきます。

不動産系メディアで流入を増やし、お問い合わせの獲得をしたいと考えている人は、下記よりお気軽にお問い合わせください。

記事監修者の紹介

株式会社デジタルトレンズ 代表

姫野 慎太郎

京都大学経済学部卒業後、東証グロース上場企業である株式会社イトクロに新卒入社。

イトクロではメディア事業に従事し、海外拠点の立ち上げにも貢献。
2012年に退職後、株式会社デジタルトレンズを創業。

Web広告代理店事業からSEO対策、
Webメディア事業まで、幅広くWebマーケティング事業を展開。

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