DSP広告の運用代行を選ぶポイント！メリットやデメリット、依頼範囲も解説

日々、Web広告やネット広告は進化しており、多種多様な媒体が展開されています。そのなかでDSP広告をご存じでしょうか。DSP広告は、広告運用を効率化できる種類です。

本記事ではDSP広告の概要や種類、運用代行の選び方、メリット・デメリットなどを解説します。自社に合う広告運用を検討している際は、ぜひ参考にしてください。

そもそもDSPとは？

DSPとは「Demand Side Platform」の略称で、広告主や広告代理店が利用するプラットフォームです。広告の効果を最大化するために、広告枠の自動買い付けや配信、ターゲティングなどの一括管理が可能です。

まずは、DSP広告が効果的なケースと種類を解説していきます。

DSPが効果的なケース

DSP広告は、さまざまなケースにおいて効果を発揮します。たとえば、ターゲティングが重要な広告キャンペーンがあげられます。DSPではユーザーの属性や行動履歴、興味関心などのデータを活用して、適切なタイミングと場所で広告の配信が可能です。

また、広告予算の最適化にも効果が期待できます。DSPは自動入札機能を備えているため、広告主は手動で広告枠を買い付ける必要がありません。さらに、リアルタイムでデータを分析し、効果的な広告枠を選んで入札してくれるため、無駄な支出を抑えられるでしょう。

ほかにもクリエイティブの改善にも役立ちます。DSPでは広告の配信状況や反応データを詳細に分析できるため、効果の高いクリエイティブを見つけ出せます。効果のあるクリエイティブを重視して運用すると獲得効率が上がります。

DSP広告の種類

DSP広告は、アルゴリズム型と運用型に分けられます。

種類
特徴
アルゴリズム型
広告配信の自動で行う
広告主は設定した条件に基づいて広告を配信
運用工数が少なく効率的に広告配信が可能
運用型
広告配信の最適化を手動で行う
ターゲティング設定や入札価格の調整など細かい設定変更が可能
運用工数が大きいがきめ細かい制御が可能

上表のとおり、自動もしくは手動の違い、設定面での違いがあります。どちらが適するか検討してみましょう。

DSP広告の運用代行を選ぶポイント

DSP広告の運用代行を選ぶ際のポイントを、4点に絞って解説します。自社に合う依頼先を見つけるために、1つずつ確認しましょう。

推奨代理店パートナーに認定されているか

DSP広告の運用代行を選ぶ際は、推奨代理店パートナーに認定されているかを確認しましょう。推奨代理店パートナーとは、DSPの運営元やサービス元から正式に認定された代理店です。

推奨代理店パートナーに認定を受けると、DSPの専門知識や運用ノウハウが高く評価され、一定の基準を満たしていると判断できます。

また、推奨代理店パートナーはDSPの運営元との連携が密接であるため、最新の広告配信アルゴリズムや運用ノウハウを活かした提案を期待できます。安心して広告運用を任せられ、高い広告効果が期待できる推奨代理店パートナーを選びましょう。

担当者の対応力や提案力が良いか

担当者の対応力や提案力が良いかどうかも大事なポイントです。DSP広告は専門性の高い広告手法であり、担当者の知識と経験で結果が左右されます。

優秀な担当者であれば、広告主の課題を的確に把握し、効果的な広告配信の提案をしてくれるでしょう。一方で、担当者の力量が不足していると、DSP広告の特性を活かせず、十分な広告効果が得られない可能性があります。

そのため、DSP広告の運用代行を依頼する際は、担当者の対応力や提案力を確認することが重要です。具体的には過去の実績や広告主からの評価などを確認しましょう。また、実際に担当者と面談して、広告主の課題に対する理解度や具体的な改善提案を聞いてみるのも有効です。

さらに、担当者の継続性も重要です。DSP広告の運用は長期的な取り組みが必要となるため、担当者が頻繁に変わると、広告主の課題に合わせた最適な施策を立案・実行するのが難しくなります。

自社の広告戦略を深く理解してくれているか

代行サービスや代理店が自社の広告戦略を深く理解しているかどうかも確認してください。具体的には自社の事業や顧客、マーケティング戦略などを十分に理解している代理店を選びましょう。

単なる広告配信の技術だけでなく、自社の本質的な課題に寄り添い、効果的な解決策を提案できる代理店が望ましいでしょう。

また、自社の事業環境の変化に柔軟な対応をしてくれるかも確認してください。状況変化に合わせて、迅速に施策の見直しができる代理店であれば、不安も少なくなります。

実際に会えるか

代行サービスや代理店の担当者と実際に会えるかどうかは、関係性を保つために重要です。定期的な面談や情報共有を通じてお互いの課題や目標を共有しましょう。

また、実際に会えることでお互いの意思疎通がしやすくなり、運用もスムーズに進みやすくなります。

DSP広告の運用代行費用と依頼範囲

ここからはDSP広告の運用代行の費用と依頼範囲を解説します。費用目安を3パターンに分けて紹介します。

10万円以下

月額10万円以下の費用では基本的な広告運用と管理、そして簡易的なレポート作成が含まれます。広告代理店は、限られた予算内で最大限の効果を引き出すための運用を行います。

たとえば、月額5万円から対応している代理店もあります。この場合、ターゲティングやバナー広告の制作、広告運用の基本的な管理が含まれます。広告主は、運用結果をもとに次の施策を検討できます。

このように月額10万円以下のプランは、初期投資を抑えつつDSP広告の効果を試す場合におすすめです。ただし、自社で担当する工程もあるため、一定程度の運用ノウハウがないと適切に運用できないケースがあります。

20万円～30万円以下

月額20万〜30万円のプランでは、より本格的な広告運用が可能です。広告代理店に広告配信の全体的な運用を任せることができ、効果的なターゲティングやクリエイティブ制作も依頼できるでしょう。

なお、契約時の月額費用に加えて、成果が出た際に報酬を加算して支払う成果型の仕組みになるケースがほとんどです。

月額20万〜30万円の場合は、本格的な広告運用をしたい企業や広告配信の全般を任せたい企業に向いています。

50万円以上

月額50万円以上のプランは、包括的な広告戦略の実現が可能です。広告運用だけでなく、マーケティング全般に関わる企画の提案も受けられるでしょう。

広告代理店は詳細なターゲティング、クリエイティブ制作など、広告効果の最大化を目指した戦略的な運用を行います。また、月額費用と成果報酬に加え、広告費の10〜20％程度を運用手数料とする広告代理店もあります。

何かと費用がかかるため、広告運用の予算を十分に確保できる企業に向いています。十分な予算が必要な一方で高い効果も期待できるので、認知度やシェアの向上を図りたいときにおすすめです。

DSP広告の運用代行を活用するメリット

DSP広告の運用代行を活用するメリットを4点に絞って解説します。メリットを確認し、自社の広告運用の課題を解決できそうな広告代理店への依頼を検討してみましょう。

サービス選定を任せられる

DSP広告の運用代行を活用すると、広告の運用目的や戦略などに合わせて、最適なプラットフォームを提案してくれます。

自社でプラットフォームを比較するのは負担が多いものです。しかし、代理店などに依頼すれば、幅広く連携しているプラットフォームから選んでもらえます。運用ノウハウを持ち合わせているため、広告主に応じて適切なアドバイスをしてもらえます。

他の広告との連携がスムーズ

DSP広告の運用代行を活用すると、他の広告との連携がスムーズに行えます。たとえば、DSP広告と リスティング広告を上手く組み合わせると、ユーザーの興味関心に合わせた効果的な広告配信が可能です。

なぜなら、DSP広告でユーザーの行動履歴から興味関心を把握し、リスティング広告でそのユーザーに合ったキーワード広告を配信できるからです。

代行サービスや代理店によっては、DSP広告だけではなく他の種類の広告運用に長けているでしょう。代行サービスや代理店の強みに応じた運用をしてもらうと、さまざまな広告を組み合わせて成果も向上します。

ランディングページを改善できる

DSP広告の運用代行を活用すると、ランディングページの改善も可能です。広告運用の目的は、商品購入やお問い合わせといったコンバージョンにつなげることです。そのためには、ランディングページの最適化が重要です。

DSP広告では、ユーザーの行動履歴やプロファイルを分析して、最適な広告配信を行えます。詳細なユーザー情報は、ランディングページの設計にも活かせるでしょう。

たとえば、ターゲットユーザーの興味関心に合わせたコンテンツ構成や訴求ポイントの明確化、わかりやすいCTAの設置など、ユーザー目線での改善が期待できます。自社で広告を手がけるには難易度は高いですが、代行サービスや代理店に任せれば、効果的に進めてもらえます。

自社は本業に集中できる

DSP広告の運用代行を活用すれば、自社としては本業に集中できるようになります。DSP広告は、複雑な設定や細かな運用管理が必要です。適切な人材が居なければ、自社で運用するには負担が大きいものです。

しかし、代行サービスや代理店に依頼すれば、広告配信の最適化やレポーティングなどの煩雑な作業を任せられます。

また、広告運用の成果分析や改善提案なども、代理店の専門家が行ってくれます。自社では難しかった高度な広告運用も、外部の知見を活用することで実現できるわけです。

DSP広告の運用代行を活用するデメリット

DSP広告の運用代行を活用する際は、デメリットも存在します。あらかじめ対策を検討したうえで依頼しましょう。

依頼先によって質が変わる

DSP広告の運用代行を依頼する際は、代理店の質の差に注意が必要です。代理店によって、専門分野や得意とする広告媒体が異なります。たとえば、SNS広告に強い代理店やリスティング広告に長けた代理店などさまざまです。

そのため、自社の広告ニーズに合った適切な代行サービスや代理店を選ぶことがポイントです。運用実績や広告効果の実績を確認し、自社の理想と合うかを確認してください。

情報共有に時間がかかる

DSP広告の運用代行を活用すると、情報共有に時間がかかる場合があります。自社で広告運用を行う場合には、社内の担当者と頻繁に打ち合わせを行い、迅速に情報共有できます。

しかし、代理店に運用を依頼すると、打ち合わせの頻度が低下しがちです。そのため、広告の施策変更や効果検証など、タイムリーな情報共有が難しくなる可能性があります。

さらに、代理店のサービス品質にも差があります。広告の最適化や効果分析、レポーティングなどの対応力は代理店によって異なります。自社のニーズに合ったサービスを提供してくれる代理店を見つけましょう。

密に連絡を取り合えるようにオンライン会議システムの活用や進捗を共有できるツールの導入などを検討してみましょう。加えて広告代理店の柔軟性や打ち合わせの頻度を事前に把握しておくことも大事です。

代行費用の捻出が必要

当然のことながらDSP広告の運用代行を活用すると、代行費用の捻出が必要です。代行サービスや代理店に依頼すると広告費以外にも代行手数料が発生します。代行手数料は、広告予算の一部を占めるため、予算管理が難しいケースもあります。

よって、DSP広告の運用代行を活用する際は、広告運営に必要な総合的な費用を予算に組み込まなければなりません。広告出稿予算の一部を代行費用として確保したり、運用の一部を自社で行うなど、予算内に収められるよう対策を立てましょう。

まとめ

DSP広告の運用代行を依頼すると、広告運用を効果的に進められます。代行サービスや代理店の選び方や予算の確保などを十分に検討してください。

複数の代行サービスや代理店をピックアップし、自社の方針と合うかどうかが大事です。

DSP広告の運用代行を活用し、広告効果を高めていきましょう。